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実用的になってきたAR(拡張現実)

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スマートフォンの普及により、AR(拡張現実)の活用が広がっています。ARとは、現実の環境にPCを用いて情報を付加する技術です。
今回は、ARを使った取り組みの中から、実用的なものや、自治体での活用事例をご紹介していきます。

ARでお試しができる

ARが広がっている分野の一つに、インターネットショッピングや通信販売などがあります。商品の紹介にARを活用し、使用イメージを動画で流したり、立体で表示したりするサービスなどが提供されています。メガネの専門店Zoffでは、Webでメガネを仮想的に試着できるサービスを展開しています。PCのWebカメラを通じて顔を画面上の輪郭に合わせると、選んだメガネが顔に合成されて表示され、自分に似合うかなどを確認できます。顔の動きに対応してメガネも動くので、鏡で見ているような感覚が味わえます。ARを使うことによって、インターネットショッピングの「試着ができない」という弱点を克服しています。

今はない風景を今に重ねて見せる

自治体では、ARを観光や防災のアプリなどに活用する事例が増えてきています。
島根県では、「神話博しまね」の開催期間中(すでに終了)に古代出雲大社本殿をARで復元するアプリを配信しました。出雲大社境内のほか、東京国立博物館や京都国立博物館でこのアプリからカメラを通して見ると、高さ48m、長さ127mもあったといわれる巨大な古代出雲大社本殿が、現在の風景に重ねて映し出されるというものです。現在の出雲大社に重ねて表示させることで、その大きさや迫力を擬似体験でき、また、これまでとは一味違う感動や驚きを与えることができたでしょう。

自治体業務への応用も

業務への応用としては、自治体で保有する設備の保守や点検をARを使って管理するシステムなどが登場しています。業務システムで管理している設備情報を、現場でモバイル端末のカメラを通して表示したり、地図に重ね合わせて表示したりすることができ、視覚で判断しやすく、作業ミスなどが起きにくいなどのメリットがあります。

オーストラリアでは、地中に埋まって見えない水道管を、ARで管理している例があります。水道管の位置や深さなど、実際には掘り返してみないとわからないことを、3D画像で視覚的に管理しているようです。

このように、ARの活用は「珍しいからやってみよう」というものから、実用的な活用へとシフトしています。自治体でも観光・防災アプリへの適用のほか、施設や設備の管理、将来的には都市計画の景観シミュレーションなどにも活用できそうです。多くの場面で活用が期待できそうなARに、今後も注目です。

(2013年2月13日)

  • * 記事の内容は配信時点での情報をもとに作成しているため、その後の動向により、記載内容に変更が乗じている可能性があります。

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