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Q.災害発生時の通信手段として注目されているアドホック通信とはどのようなものですか?

前田
はい。大規模災害が発生した際、災害状況や避難指示、救助要請などの伝達は人命にかかわるため、通信手段を確保することが非常に重要です。そのため、さまざまな通信手段が提供されており、例えば、通信事業者や自治体が保有する公衆無線LANサービスを住民へ無料提供したり、災害情報を伝達する防災無線などが整備されたりしています。
一方、東日本大震災では広範囲にわたり通信インフラに被害が発生し、さらに、安否確認などの通信が急増したため通信規制がなされるなど、通信困難な状況が長く続きました。その経験から、災害発生直後の通信インフラが使えなくなった場合でも通信手段が確保できるように、「アドホック通信」の活用が検討されています。

アドホック通信とは、基地局やアクセスポイントなどの通信インフラを利用せず、スマートフォンや車載通信機などの通信端末同士が、無線LANやBluetooth®などの無線で直接通信する技術です。バケツリレーのようなイメージで、端末から端末へとデータを受け渡していくことで通信を行います。

例えば、東北大学では、スマートフォンにアプリをインストールするだけで、アドホック通信ができる「スマホdeリレー」の研究・開発を行っています。この技術は、あらかじめ通信経路を構築したスマートフォン間で通信する方式(MANET)と、近くにスマートフォンが現れた際に通信経路を生成する方式(DTN)を組み合わせて使用するものです。
東北大学の防災訓練にて実証実験が行われ、アプリから被災状況を通報し、アドホック通信によって次々に伝達された情報は、無線ネットワークを介して別キャンパスに設置した災害対策本部へ届けられました。

Q.どのような場面でアドホック通信が活用できますか?

前田
はい。例えば、自治体から発信された避難情報をアドホック通信によって拡散する利用があります。まず、自治体は、津波警報などの災害発生に関する情報を作成し、住民に向けて発信します。その情報はアドホック通信によって、例えば近くの自動車内に搭載された通信機器に拡散し、その通信機器から、自動車の乗員や近くを走行する別の自動車、さらに周辺の住民が保有するスマートフォンへと、さまざまな通信機器を経由して地域全体に拡がっていきます。

また、被災した住民からの救助要請の発信やその受信にも活用できます。
地震で家が倒壊した際、スマートフォンが使える状況であれば、要救助者は救助要請メッセージを作成し、発信します。すると、そのメッセージをアドホック通信により、周囲のスマートフォンや自動車内の通信機器へ届けることができるのです。

このように現在注目されているアドホック通信ですが、研究や一部地域での実験は行っていますが、社会実装に向けた取り組みには至っていません。災害が相次ぐ中、総務省としても、社会実装に向けた取り組みを本格化しており、活用場面の検討や技術的な検討を行っています。総務省より中間取り纏め(案)が公開されているので、参考にしてください。

最後にアドホック通信の課題にも触れておきたいと思います。
まず、最近はタブレットやウェアラブル端末などさまざまなIoT端末が普及していますので、異なる端末間でも円滑に、安定した通信が可能となるように技術的検証が必要です。
また、普段は通信することのない端末から情報が拡散されるため、いたずらやなりすましによる情報発信に対する対策として、情報発信者の証明や制限なども、引き続き検討する必要があります。
さらに、アドホック通信は動的な端末同士が通信するネットワークであるため、安定した通信が困難であり、いつ届くかわからない、届いたことを確認するのも難しいという側面もあります。

このように課題もあるアドホック通信ですが、災害時の通信手段の一つとしては非常に有効であり、バランスを図りながら、一日も早く社会実装していくことが必要です。

よくわかりました。ありがとうございます、前田さん!

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